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「コロナ禍では簡単には転職できない」とあきらめていませんか?

非常に厳しいことを申し上げるが、「コロナ禍では簡単には転職できない!」と思っている人の多くは、正直言って本気で転職する気がないのだと思う。

まああくまで私の考えなので間違っているかもしれない。でも、本気で転職したいのであれば、たとえコロナ禍であろうが不況だろうが、「必ずや次の仕事を掴み取ってやる!」という強い意欲が湧いてくるはず。私はそう思っている。

さて、あなたはどうだろうか?

「コロナ禍では転職は難しい」と頭の片隅では思っていたとしても、少なくとも何らかの転職活動(求人検索や自己分析等)をしていることが、人生をより豊かなものにするためには大切なことだ。

とはいえ、「コロナ禍では転職はしづらい」というのも理解できる。なぜなら、事実、コロナ不況により求人数は減り(今後も減ると推測する)、求人の質も変化してきている(アフターコロナの時代では、必要とされる人材がビフォーコロナとは異なる)と思うからだ。

「転職できたらいいなあ」という程度の意欲だと、こういった転職に不利な社会情勢下ではなかなか前進できず、「もう少し様子を見てから」という心理にもなりやすいもの。

だが、これから先、今よりももっと状況が悪くなり、様子なんか見ていると “時すでに遅し” ともなりかねない。

つまり、現在から数年先までの数直線があったとしたら、その数直線の左端の今現在こそが、(転職しにくいとはいえ)最も転職しやすい時期といえる。

そりゃ、未来にどうなるか、本当のところは分からないけれど、今こそがチャンスだと判断しておいて損はない。そもそも、転職したいということは、今の職場に何らかの不満があるはずなので、このまましばらく我慢したところで本当にあなたの為になるのだろうか?と、私は思いたくなる。

あきらめる必要はない!

どんなに不利な状況であっても、転職するんだという強い思いを抱き、しっかり対策をしていけば、必ずや転職は成功できる。

私の話になるが、3月頃から転職活動をして、先日、めでたくも内定を頂くことができた。詳しい話は割愛するが、流れとしては、

  1. 転職サイト等に登録
  2. 求人をひたすら検索・調査
  3. 転職サイト以外でも気になる企業等の求人を調査
  4. 「よし!」と思ったらとりあえず応募

という感じで進めてきた。

いくつか応募して、書類選考で落選した企業もあった。

その瞬間は悔しかったが、なにも損をしたわけではないので、すぐに開き直ることができたし、「自分の人材と企業のニーズがマッチングしなかっただけだ」と考えるようにした。そうすることで、「次だ次!」という前向きな気持ちになれた。

また、書類選考を通過できて面接を受けものの結果的に不採用となった企業もあった。新型コロナの影響のためWeb面接というものを初めて受けた。新たな経験をすることができ、新鮮で面白かった。

見事内定を勝ち取れた所は、転職サイト経由ではなく、自分で見つけた求人。ここはWeb面接のほかにも実地面接や適正検査等があったりしたが、短期間集中で検査の対策をした。その対策ができたのも、根底に「絶対に今の職場を辞めてやる!!」というものがあったからこそだ。で、少し逆説的にはなるが、適正検査なんてものは正直好きじゃなかったのだけど「ダメで元々!受けることに意義がある!!」という気持ちも、私の背中を押してくれた。

なんというか、とにかく後ろは向かずに前しか見ていなかった。「コロナ禍だから転職は無理」っていう声も聞かれたけれど、逆にいえば、「転職を無理って考える人が多い今こそチャンスなんじゃないか?」と思っていたし、「今求人出せる所は、経営的に比較的安全な企業なんじゃないか?」とも思っていた。

外出自粛が叫ばれる中、じゃっかんの後ろめたさは・・・・・あ、無かったわ。。私にとって、転職というのは必要不可欠なものであり、不要不急には該当しなかった。

・・・このように、この2ヶ月くらい転職活動をしていた。

あなたも、ぜひその転職の意欲が冷めないうちに、一歩を踏み出したほうがいい。

面接が怖い人でも、今ならマスク着用ができて、表情の半分くらいを隠せるため、なんだかんだ少しリラックスして面接を受けられたりもする。

そうやってプラスに考えてみよう!

この先、社会経済はますます悪化すると、エコノミストやアナリストは予測している。

また、これから失業者が増え、求職活動をする人も増えてくると思う。そうなれば、ますます転職活動は難航してしまう。

動くなら、今だ!!

なお、当ブログでは、コロナ禍における転職活動に関する記事を書いているので、ぜひ参考にしてみてください。

◾︎ 転職するなら今!アフターコロナは採用事情が大幅に変化するかも

◾︎ 辞めたいとき、まず始めるべきこと
↑ 社労士事務所勤務者向けに書いたが、どの業界の人でも参考になる内容になっている。